- 「健康的な食生活を送りたいけど、何に気をつけたらいいの？」
- 「企業として従業員に健康的な食生活を過ごしてほしいが、何かサポートできないだろうか・・・」
- 「健康的な食生活と健康経営優良法人認定との関係が知りたい･･･」
このようなお悩みをもつ方々のために、今回は「健康的な食生活を送るためのポイント」について説明します。
日本の食生活の実態・問題点や、企業支援できる取り組み事例、健康経営優良法人認定との関係などについて簡単に紹介します。
目次
日本の食生活の実態・問題点
まずは、日本の食生活の実態・問題点について紹介します。
上記は農林水産省が行った「食育に関する意識調査」の中で、現在の食生活について、「健全な食生活を実践することを心掛けているか」を問うた結果です。全体の中で24.8%が「心掛けていない」と答えています。
また、心掛けていないと答えた人たちを性別・年齢ごとに細かく見ていくと、男性女性どちらも20~39歳の若い世代の方の割合が多いです。
若いうちから健康的な食生活への意識が低いと、40歳以上になってから疾患を発症する可能性が高まり、健康な生活から遠のいてしまいます。
他にも、偏った食生活を送っているという問題点もあります。加工食品やファストフードの消費量が増えており、栄養バランスが偏りがちな食事になっています。とくに若者や都市部の人々に多く見られ、栄養価の低い食品や外食中心の食生活が広まってしまっています。
これらの問題点を踏まえると、健康的な食生活を早いうちから継続的に行っていく必要があるといえます。
食生活改善によるメリット
日本の食生活の実態や問題点を挙げてきましたが、食生活を改善するとどのようなメリットがあるのでしょうか。
個人と企業それぞれの視点からメリットを紹介します。
＜個人＞
1．健康増進につながる
バランスの取れた食事や栄養価の高い食品を摂取することで、健康を維持・増進する効果が見られます。たとえば、野菜や果物を豊富に摂取すると抗酸化作用が高まり、免疫力の向上や生活習慣病の予防につながります。
2．体重管理がしやすい
適切な食事制限やバランスの取れた食生活に変えると、体重のコントロールをしやすくなります。
肥満や過体重はさまざまな健康リスクを引き起こす原因ですから、食生活を改善することは体重管理にも非常に有効です。
3．エネルギー効率が向上する
栄養バランスの良い食事を摂取すると、身体が必要なエネルギーを区別し効率的に取り込むようになります。これにより、日常生活や運動時のパフォーマンスが向上する見込みがあります。
＜企業＞
1．生産性が向上する
従業員の業務のパフォーマンスを上げるためには、心身の健康が重要になります。しかし、空腹の状態で業務を行っていると、だるさや集中力の低下、ストレスなどが発生し業務に支障が出る可能性があります。
従業員が健康的な食生活を送ることで、業務に集中でき結果的に生産性の向上につながるのです。
2．企業イメージが向上する
従業員の健康を考えた取り組みを行う企業は、従業員が健康に働ける環境として社内外の企業イメージ向上につながります。社内であれば従業員満足度が上昇し、モチベーションアップや離職防止などの効果が期待できます。
また社外に取り組みをPRし、従業員のために健康施策を行っていると、企業のイメージアップにつながるでしょう。
3．医療費の削減
従業員の健康状態が悪いと医療費が高くなり、企業の医療費負担も大きくなります。
食生活の改善を図ることで、生活習慣病の予防や高血圧などさまざまな疾病の予防効果が期待できますから、従業員・企業どちらにとっても医療費負担の削減になります。
健康的な食生活を送るポイント
食生活改善のメリットについて触れてきましたが、次は実際に健康的な食生活を送るにはどのようなポイントを押さえればよいのかについて紹介していきます。
1．バランスのとれた食事
健康的な食事には、主食・主菜・副菜をバランスよく摂取するのが重要です。
主食には穀物や豆類などの炭水化物、主菜には肉や魚などのたんぱく質、副菜には野菜などのビタミンを豊富に取り入れましょう。
2．五大栄養素の摂取
先ほども少し触れましたが、「たんぱく質」「脂質」「炭水化物」「ビタミン」「ミネラル」の五大栄養素をバランスよく摂取するのも大切です。栄養素が偏った食事ではなく、多様な食材を食べて栄養を補給しましょう。
3．塩分や糖分の摂取量の制限
過剰な塩分や糖分の摂取は、高血圧や糖尿病などの疾病になるリスクとなります。適切な摂取量を理解し、コントロールするよう心がけましょう。
4．水分補給
健康的な食生活には水分補給も重要です。
個人の体重によって1日に推奨される水分量は若干異なりますが、約2Lを目安にし、適切な量の水を飲むようにしましょう。
健康経営優良法人認定における“食生活改善”の項目について
健康経営優良法事認定における食生活改善の取り組みの設問は以下になります。
Q. 食生活改善に向けた具体的な支援として、どのような取り組みを行っていますか。
◆教育・研修や保健指導、情報提供（カロリー表示、ポスター掲示等）は除きます。
- 社員食堂・仕出弁当、現物支給、金銭補助等を通じて、健康に配慮した食事を摂取できるような環境整備・支援を行っている
- 自動販売機や訪問販売等において健康に配慮した飲料・栄養補助食品を提供している
- 食生活改善に向けたアプリ提供、カロリー記録等のサポートを実施している
- 外部事業者・管理栄養士等による栄養指導・相談窓口を設置している
- 朝食欠食対策として社員食堂等で朝食を提供している（飲料・栄養補助食品の提供を除く）
- 定期的・継続的な食生活改善に向けた企画を実施している （例：腹八分目運動、野菜摂取週間、料理教室等）
企業で行うべき食生活改善の取り組み事例
最後に、これまでのポイントや健康経営優良法人認定の要件も踏まえ、企業で行うべき食生活改善の取り組み事例を紹介します。
1．自動販売機や給茶機の飲料を健康的なものに変更
自動販売機や給茶機の飲料を健康的なものに変更することで、従業員の飲み物選択が改善され、日頃から健康的な飲料を飲むようになったという事例があります。
従業員の健康意識を高めるためにも重要な取り組みです。
2．食生活改善のための情報提供・セミナーの実施
健康経営優良法人認定の取り組みからは除外されていますが、従業員ひとりひとりのリテラシーを高めるためにも、定期的な情報提供や勉強会は非常に重要です。
それぞれが食事の大切さを実感することで、自分も食生活を改善しようという取り組みへのモチベーションアップにつながります。
3．ヘルシー弁当の提供
栄養バランスのとれたヘルシー弁当を企業から従業員に提供するのも立派な取り組みとなります。
とくに1人暮らしで自炊の経験が少ない方は、どうしてもコンビニ弁当や簡単に済ませられるカップ麺などを食べる機会が多いでしょうから、最低1食でも健康的な食事をとることで食生活改善につながります。
健康的な食生活を送って、健康な心身を守りましょう。
健康的な食生活は、身体の健康を守るだけでなく、心の健康を守ることにもつながります。従業員の心身の健康は、企業の生産性向上や業績向上にもつながっていきますので、企業側から従業員への働きかけを積極的に行っていきましょう。
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