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まずは従業員が安心して休職・休業を取得できるよう、情報を提供し適切な支援を行うのが大切です。

 

休職・休業期間中に、会社から頻繁に連絡が来ると従業員の負担になるため、休職・休業に入る際にどれくらいの頻度で連絡を取り合うか決めておきましょう。その際は連絡手段についても、電話やメールなど従業員の負担になりにくいものを選ぶようにしてください。

また、上記以外でも休職・休業中の従業員が孤立しないよう、適度な頻度で連絡を取り合い、職場の状況などの情報提供をするのが重要です。

私病等をもつ従業員からの申し出があった場合は両立支援プランを、休職・休業中の従業員から復職の申し出があり、主治医からも復職可能と判断された場合は、職場復帰支援プログラムを作成しましょう。両立支援プラン／職場復帰支援プランとは、安全かつ円滑な復職・両立支援をするために具体的な計画を立てておくことです。たとえば、以下のような項目が挙げられます。

 

 

厚生労働省からプランの作成例も提示されていますので、ぜひ参考にしてください。

※参考ページ：「両立支援プラン／職場復帰支援プランの作成例」（厚生労働省）

復職・両立支援では従業員の体調に関してすぐに相談ができるよう、相談窓口を明確化しておくことも重要です。社内の相談窓口や、必要に応じて専門家に相談できる社外相談窓口を整備しておきましょう。

両立支援を受ける従業員には、定期的な通院等がありますし、復職する従業員がいきなり元の状態で働くのは困難であると考えられます。そこで企業として整備できるのが勤務体制です。従業員が治療に通いやすかったり、復職する従業員がステップを踏みながら復帰できたりするようフレックスタイム制やリモートワーク、短時間勤務等を取り入れるのもよいでしょう。